2018年01月12日

安心してうどんが食べられない日の到来

EUでグリホサート使用が5年延長されたことを受けて年末に大幅規制緩和

Tomoya-Innyaku.jpg「これを卑劣と呼ばなくして何と呼ぶことができるだろうか」

 そう、印鑰智哉氏は書く(20171226)。日本政府はグリホサートの残留許容量を大幅に緩和する方針を決め、6月にパブリックコメントも終わらせていた。パブリックコメントに寄せられたコメントに対する報告もなく、8月からの実施を見込んでいた(20171119-2,20171128, 20171226)。けれども、11月に入っても、その動きが示されなかった。EUでグリホサートを禁止する動きが本格化し、EUが禁止するものを大幅規制緩和することはさすがの日本政府もこのタイミングではまずいと躊躇したのであろう(20171128, 20171226)。。あまりに世界の動きと正反対のことになってしまい、さすがの農水省も「これはやばい」と考えたのか(20171119-2)、EUの動きをじっと待っていた(20171128, 20171226)

 けれども、モンサントやバイエルの強引なロビー活動の結果と思われるきわめて異例な形によってドイツ代表がメルケル首相の意に背いてグリホサートの5年間使用期限延長に賛成したために、EUではグリホサートが承認された。それを見計らうようにこっそりと日本政府はグリホサートの残留基準値を12月25日引き上げたのである(20171226)

「もしそうだとするとすぐに規制緩和を実施するだろう」と11月28日に印鑰智哉氏が書いた予言はものの見事に的中してしまったのである。

ドイツが棄権から賛成側に転じたため首の皮一枚がつながったモンサント

 2017年11月27日。欧州委員会では、モンサントの農薬グリホサートの8回目となる承認に向けた投票が行われたが、棄権予定のドイツが賛成に回ったため、EUではグリホサートの使用が5年間延長されてしまった。EUでのグリホサートの承認は、2016年3月の段階では15年の承認だったが、それが5年に短縮された。だから、それは少なからぬ成果ではあった(20171128)

 もちろん、ドイツ国内におけるグリホサートに対する反対は根強い。けれども、その一方で、ドイツは世界の6大遺伝子組換え企業の2つの企業の母国でもある。その1つ、バイエルはモンサントを買収しようとしている。そこで、ドイツはずっと棄権の立場を取ってきた。

 それでは、ドイツ政府はどうして賛成側に回ったのだろうか。理由は謎だ。ドイツ環境相(SPD社会民主党)は反対の立場を取っており、農業相(CSUキリスト教社会同盟)は賛成していたが、事前の確認では、メルケル首相は棄権に合意していた。ドイツが棄権を維持すればこの投票においても承認に必要な票が集まらず、12月15日でグリホサートの使用認可が切れる事態になるところであった。モンサントのビジネスの基盤であるグリホサートが禁止されれば、その影響は世界にも広まる。

 けれども、首相の意に反する行動が行われ、モンサントや遺伝子組換え企業は救済された(グリホサートはモンサント以外の遺伝子組換え作物にも使われるため)。モンサント・バイエルは必死にドイツの票を賛成にさせるための圧力をかけたことは間違いない。

 今回の承認が持つ影響は小さくない。EUでは2018年にバイエルによるモンサントの買収についての承認可否が決定される。EUの核となるドイツでのいわばクーデタ的な動きが出てしまったことがこの買収の承認にどう影響するだろうか(20171128)

グリホサートは危険な発がん性物質

 グリホサートは広範囲に健康に被害を与える毒物である。WHOの外部研究機関、国際ガン研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)は2015年にグリホサートを2Aの発ガン性物質に分類している(実験動物での発ガン性確認、人間ではデータ不十分だが「おそらく発ガン性がある」と分類)。モンサントはIARCの研究を攻撃したが、この判断には11カ国からの17人の専門家が精査したものであり、揺らぐものではない(20171119-2)
 しかも、WHOによって発ガン性物質と位置づけられているだけでなく、内分泌撹乱物質として生殖機能に影響を与える可能性が濃厚であり、腸内細菌を損ない、アレルギーなど自己免疫疾患の原因となったり、神経毒として自閉症や認知症を誘発する可能性が指摘されている(20171119,20171128, 20171226)。深刻な慢性腎臓病や糖尿病等の原因を作るとも言われている(20171119)

グリフォサートは生殖にも影響を与える

 印鑰智哉氏は、個人的にもっとも気になっていることにグリホサートが生殖に与える影響がある、と書く。グリホサートは男性の生殖力にも大きな影響を与えている可能性がある。グリホサートが世界で大量に使われてから10年しか経っていない。1974年からモンサントがラウンドアップの商品名で売り出しているが、これまでの全使用量の7割はこの10年に使われているのである。この10年で生まれてきた子どもたちが成長して子どもを作る時にどのような影響を与えているだろうかと考えざるをえない。動物実験では生殖力に影響を与えているという研究結果が出ており、人間にどのような影響を与えるのか、その深刻さは私たちはまだ知り得ない。すでにこの10年間、不妊症で悩むカップルの数はすでに増えている。将来世代の幸福を奪ってしまうグリホサートの使用は即刻停止しなければならない(20171227)

モンサントのペテンがむしろ裏目に出て人々の意識を高めた

 とはいえ、数年前まではグリホサートの危険性についてEUにおいてもマスメディアが取り扱うことは稀だった。けれども、この承認をめぐる1年半の騒ぎで、マスメディアに多くのニュースが流れた(20171130)。グリホサートの発ガン性はWHOが研究した後で否定されているとの意見もあるが、否定しているのはモンサントであって、独立した科学がそう判定しているのではない(20171128)。EUの食品安全認可を行う欧州食品安全機関(EFSA=European Food Safety Authority)は、グリホサートの発ガン性を否定する見解を発表したが、それを起草したのは、なんとモンサント自身の研究者なのである。そして、「モンサント文書(Monsanto Paper)」として暴露され、それ自身が大きな問題になっている(20171128,20171130)

モンサントの裏工作がむしろ反動でヨーロッパの規制を招いた

 モンサントの除草剤、グリホサートの5年間の使用が通ったために「やっぱりダメだ」と思われるかもしれない。けれども、今後の動きはまったくその逆になる、と印鑰氏は分析する。表面的には敗北したとしても、それ以上に多くの人たちの行動を変える契機につながる。例えば、今回の承認も人口比では65%以上の賛成が必要だったが、取れたのは65.7%に過ぎない。ドイツを無理矢理賛成させることによってぎりぎり通した。そして、投票したのはドイツ連邦食糧・農業省の役人たちである(20171128)

 さらに、農相単独で政府が合意していない賛成に回ってしまった(20171128,20171130)。多くの人が立場を超えて「おかしいだろう」といわれざるをえないことをしてしまった。こうした行動は人々の怒りを買う。そうしたことで承認を得たとしても、それを上回るしっぺ返しが待っている(20171128)

 事実、今回のドイツ政府の醜聞から、緑の党は農相の罷免を求め、市民は罷免を求めるオンライン署名を始めている。この騒動の中で多くの市民がグリホサートの危険に気がついたということが最も重要なのである。モンサントやグリホサートの信頼度は地に落ちた。それがやがて政治を変えていく(20171130)

Monsanto-paperS.jpg このため、世界的に禁止に向けて動きが活発化している(20171226)。数年前まではグリホサートを禁止するなんていうことはありえないと思われたほどのことだった。あまりに世界中で使っていて、多くの農家がそれに依存していて、禁止するなんてとんでもない。もし、禁止するなら何を使うの? 2,4-D? もっと危険だよ、という話しになるからである。けれども、今ではグリホサートや農薬に頼らない方法が現実的であることが注目されだしており、禁止することが環境団体の叫びで終わらず、ほとんどクーデタ的な小細工をやらない限り使用承認が得られない寸前のところまで来てしまっている(20171130)

 スリランカ政府はグリホサートの販売・使用の一切を禁止したし(20171119, 20171119-2)、エルサルバドルの議会も禁止を決定した。フランスやベルギーなどEU諸国では次々に一般人への販売を禁止し、アラブ6カ国も禁止に踏み切り(20171119-2)、グリホサートの個人への販売を自主的にやめる業者や禁止する国も出てきている(20171119, 20171119-2)
 フランスでは1700人の医師によって作られる連合体がグリホサートの市場からの一掃を求め、フランス政府はグリホサートに続いて、やはり遺伝子組換え農業で多く使われているグルホシネート(バスタ)の禁止にも取り組む姿勢を示している(20171119-2)。
 このフランスに続き、イタリア、オーストリアも3年以内に禁止する方向に踏み出している(20171130, 20171227)。おまけに、EUでの5年間の使用延長に寝返ったはずのドイツにおいても、フランスと協力しながらグリホサートを禁止・規制する方向に向けて具体的に動きだしている(20171130,20171226)

 こうなると、もはやEUでのグリホサートの命運は見えてしまったようなものだ。要するにEUは表面的には再使用を認めたことになっているが、その内実は実はあと5年で禁止に向かって動き始めているというのが現実的な趨勢だといえるのである(20171130)

世界で規制が進む中、米国だけが進める異常な収穫後の散布

 けれども、小麦へのグリホサート使用が年々盛んになっている国がある。米国である(20171119)。遺伝子組換えされていない小麦でグリホサートの使用量が増えるのは、小麦の収穫直前にグリホサートを撒く「プレハーベスト」が盛んになっているからである(20171119,20171128,20171227)。収穫直前に散布すれば、グリホサート耐性がないので小麦は枯れてしまう。枯らすことで乾燥ができ、かつ、収穫後に草も生えなくなるため、収穫後の除草も不要になる。収穫作業が楽になるため、一石二鳥ということで年々、その使用が増えている(20171119,20171227)。そして、収穫された小麦には遺伝子組換え大豆と変わらずグリホサートが残留してしまうことになる(20171227)

プレハーベスト問題から米国では有機農業が大躍進

Zen-Honeycutt.jpg このため、アレルギー症状を引き起こすセリアック病の患者数が米国では急増し、グリホサートによる健康被害が疑われている(20171119)。小麦へのプレハーベスト散布は、自分たちの母乳を検査した「マムズ・アクロス・アメリカ(Moms Across America)」のお母さんたちが直面した問題でもあった。自分たちは遺伝子組換え食品を食べていないはずなのになぜ母乳からグリホサートが検出されてしまうのか(20171227)。そこで全州知事にグリホサートの全面禁止を求める運動を開始している(20171119-2)。そして、遺伝子組換えを食品を避けるだけではダメで、有機農産物を選択しなければならないということになり、有機農業支援へと大きな弾みがつくことになったのである(20171227)。さらに、米国の国立ガン研究所、国立環境健康科学研究所、環境保護庁、国立職業安全健康研究所の共同プロジェクト「農業健康研究(AHS:Agricultural Health Study)」によって、グリホサートが「急性骨髄性白血病(AML:acute myeloid leukemia)」に関連することが発表され、大きな衝撃が生まれている。急性骨髄性白血病は急速に発達するガンで、5年の生存確率は27%しかない。その運動にさらに火がつくことになろう(20171119-2)

米国では打つ手すべてが裏目にでる悲惨なモンサント

 例えば、オバマ政権時には、モンサントは農業歳出法の付帯条項に、裁判所がモンサントの遺伝子組換え大豆を禁止したとしても、その決定に関わらず売り続けることを可能とするというとんでもない条文を入れることに成功した。裁判所の決定を無視するものとして「民主主義を破壊するモンサント保護法」と批判されたが、議会で承認されてしまった。けれども、これは、逆に反モンサントの火が米国のみならず、世界に大きく広がる機会になった。

 この決定に怒った運動経験もほとんどなかった一人の母親が提案した「March Against Monsanto」が世界に広がり、世界中で大きな運動になった。モンサントからすれば、いささか過ぎたことをしたがために、その何十倍ものしっぺ返しを受けたことになる。それを考えるとモンサントは大失敗したことになる。

 また、カリフォルニアでの遺伝子組み換え食品表示義務制度に関する住民投票においても、遺伝子組換え企業や食品企業は大金を投じて、表示制度を導入したら食品価格が大幅に上がるというウソのコマーシャルを流し続けて住民を反対へと誘導した。その結果、住民投票は敗北した。けれども、これが契機となり、遺伝子組み換えがスーパーの大半に及んでいることに気づき、遺伝子組み換え食品を避け、有機食品市場に向かう動きが強まったのである(20171128)

大豆ではプレハーベストを日本は認めてきた

 けれども、日本では、こうした健全性がなぜか発揮されない。暴挙でもやられたら終わりになることが続いている(20171128)。現在の基準ですら到底安全とはいいえないのに、それが大幅に引き上げられたのだ(20171119)

 グリホサートの残留許容量は大豆は20ppmと大きい(20171119)。遺伝子組み換え大豆の登場によってすでに残留基準は高く設定されているため、収穫前散布して大豆に大量にグリホサートが残留しても基準超えにはならない(20171227)。EUではグリホサートのプレハーベストは禁止される可能性が高いが(20171119)、日本では大豆へのグリホサートのプレハーベストはすでに承認されており、グリホサートの日本での販売代理店となっている日産化学は大豆等へのラウンドアップのプレハーベスト散布を薦めるプロモーションサイトまで作成してきた(20171119,20171227)。だから、国産大豆だから安心などと言ってはいられない。プレハーベストされている大豆かもしれないからだ(20171227)。とはいえ、それ以外の食品は大麦等の一部の穀類を除けば低かった。遺伝子組換え大豆とは異なり、通常の作物はグリホサートをかけてしまえば枯れてしまうから直接はかけない。だから、残留濃度も遺伝子組み換え大豆が高く、それ以外は比較的低かった(20171119)。だから、これまでは遺伝子組換え食品を避けることで、グリホサートの摂取量もかなり避けることができた(20171119)

そばもうどんも安心して食べられない時代の幕開け

うどん.jpg けれども、今回の残留基準値の変更によって小麦の残留基準値は大豆の20ppmを上回る30ppmとなった(20171227)。現代では、日本列島住民はコメよりも小麦を多く食べるようになっている(20171128)。つまり、遺伝子組み換え大豆を超えて、小麦が日本人の最大のグリホサート摂取源となったのだ(20171119,20171128)。遺伝子組み換え大豆以上に小麦から日本の住民はグリホサートを大量摂取する時代が幕開けしてしまったのである(20171226)

 このような情勢の中で、ひまわりでは最大400倍もグリホサートの使用規制が緩和された(20171119, 20171226)。ひまわりは食べないと思われるかもしれないが、食用油の原料や家畜の餌として食用の需要が急速に伸びている。したがって、その残留農薬の増加は人間の体に影響を与えざるをえない(20171119)

 つまり、日本政府が2017年12月25日にグリホサートの残留基準値を大幅に緩和する通達を出したことによって、この日本列島に住む人々は大量のグリホサートを摂取することになってしまったのである(20171128,20171227)

だんまりを決め込むマスコミと世界の潮流とずれていく日本

 マスコミも報道しない。反対意見が表明されても無視される。2017年12月25日に厚生労働省のサイトに以下の検疫所長宛への大臣官房生活衛生・食品安全審議官の通達が掲げられたが、これは報道発表資料にも掲載されない。マスコミが報道しない中で、モンサントなどの極少数の企業だけを利する政治がこうやってこっそり進められていく(20171226)

 とはいえ、日本政府自身がこの緩和によって、グリホサート推定摂取量がどうなるかを試算している。それは、摂取量というより「被ばく量」と呼ぶべきだと思うのだが、年齢層によって摂取量は微妙に変わる。乳児や子どもたちは代謝が活発であり、また防御機構となる免疫も未熟であるため、最も影響を受けざるをえないが、グリホサートが影響を与えるのは幼少児に限らない。妊婦は幼少児と同様もっともグリホサートを避けなければならないが、グリホサートが高齢者の認知症を引き起こしている可能性も十分高い。世界とは逆に大幅緩和する日本政府の対応には怒りを感じざるをえない(20171227)。ヨーロッパの延長によってグリホサートの大幅規制緩和する道が開けたと日本政府が見たとしているのであれば、あまりに状況が見えていないのである(20171130)

草の根で食べることから抵抗運動を

 とはいえ、怒っていても事態は変わらない。政治を変えることはもちろん、避けて通るわけにはいかないが、変わるまで無防備でいるわけにはいかない(20171226)

 それでは、日本ではどうすればいいだろうか。もうお手上げなのだろうか。決してそうではない。グリホサートを禁止に追い込めばいい。小麦を買う時には、有機を選べるとしてもグリホサートが使われていない加工食品を選ぶことは確かに難しい。けれども、加工食品をできるだけ避けることは可能だろうし、加工食品の安全性を企業に要求していくことは可能なはずだ(20171227)。小麦はパン、麺類、加工食品に広く使われている。安全な小麦をどう得られるか、あるいは危険な小麦に依存しない食生活の選択など、グリホサートの大量摂取をしないように知恵と努力を結集しよう(20171226)。そして、何より、日本国内の有機農業、減農薬に向けた取り組みを支援することだ。自分自身、自分の家族、そして将来世代、さらには世界でグリホサートに被ばくし続ける人びとのためにもできることは山のようにある(20171227)

編集後記

 遅まきながら、主要農作物種子法の廃止を巡る動きを調べている。なぜ、いきなり種子法が廃止され、それが何を目的としているのか、皆目わからず、隔靴掻痒の感が強かった。けれども、印鑰智哉氏のフェイスブックを読むことで、腑に落ちないわだかまりがかなり釈然とした。印鑰智哉氏の凄みは、グローバルな政治と経済の視点からビックピクチャーを見ていることにある。氏の主張を見れば、いかに今の日本の政治が世界の趨勢とずれてしまっているのかがわかる。氏の膨大なFacebookをかいつまみながら、私なりに、ストーリを整理してみた。

 それにしても、印鑰氏の表現を借りれば、グリホサートの「被ばく者」としてI型糖尿病患者になってしまった私は、インスリンを1日に4回打たなければ健全な血糖値を維持できない体にされてしまっている。インスリンを打ち続ければメタボとなり脂肪細胞の炎症によって様々な障害が起こり発がん率も高まることがわかっている。事実、インスリンを打つことで8kgも太り腹も出た。けれども、打たなければ、失明や腎透析が待っている。

 そうした中でオルタナティブとして始めたのが、糖質制限食である。そして、その食事のメインとなったのが、ローソンの「ブランパン」だ。けれども、その小麦すらも、グリホサート漬けとなれば一体どうすればいいのか。まさに前門の虎後門の狼である。
 (2018年1月11日投稿)
【画像】
印鑰智哉氏の画像はこのサイトより
モンサント・ペーパーの画像はこのサイトより
マムズ・アクロス・アメリカを設立したゼン・ハニーカット氏の画像はこのサイトより
うどんの画像はこのサイトより

【引用文献】
2017年11月19日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年11月19日-2:印鑰智哉氏のFacebook
2017年11月28日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年11月30日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年12月 26日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年12月27日 :印鑰智哉氏のFacebook


posted by José Mujica at 07:00| Comment(0) | GMO | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする