2017年11月29日

異様攻撃の背後にある化学企業の不安

世界で広まる抵抗運動に脅威を感じるモンサント

世界で広まる種子独占への抵抗

Tomoya-Innyaku.jpg 自由貿易交渉が進むたびに「モンサント法案」、農民から種子を奪う法案が世界各国に押しつけられる。例えば、2012年以降、ラテンアメリカを「モンサント法案」が襲った。農民の種子を奪い、毎回、市場から種子を買わなければならないようにする法案である。種子を保存したり、共有したら牢屋に入れられるかもしれないというものである。自由貿易協定等を使って、知的所有権をたてに、多国籍企業が種子を独占しようという動きである。狙われているのは命である(20171023)。確かに多国籍企業は力を持っている。けれども、その力は世界銀行や自由貿易交渉の場では力があるものの、世界の人々にまで完全に及んでいるわけではない(20170731)。この破滅への動きを止めようと世界が動き出している。種子を共有し、遺伝子組み換え企業に依存しないことをめざす動きがますます活発になりつつある(2017825)

SemillasS.jpg 『種子―みんなのもの? それとも企業の所有物?』を作成した「Grain」は世界の農民運動と連携して種子を守る運動を発展に寄与している。すでに世界各地で種子を守る運動が大きくなってきている(20171031)

 有機農産物市場は欧米でも南の世界でも急速に拡大しつつある。南部アフリカの女性会議は補助金政策を通して、遺伝子組み換え、農薬、化学肥料を押しつける動きに対して立ち上がっている(2017825)

 ラテンアメリカの農民、先住民族たちも自分たちの種子を守るためにこの法案を次々に廃案にさせる闘いに立ち上がった。そして、勝利した。世界の農民は闘い、勝利しているのである(20171023)。独占から種子の多様性を守り、その耕作する権利をしっかりと法律で制定している国もでてきている。2003年には、ブラジルで、そして近年は、ベネズエラにおいても「モンサント法案」に対抗して先進的な種子法を制定した(20171015)

ビア・カンペシーナの抵抗

 スペインで農民たちが民間企業の種子を撒いたことに対して知的所有権違反であるとして、牢獄に入れられ、大金の罰金が科された。これに対して、世界最大の小農民組織であるVia Campesinaはそれに抗議の声を上げている(20171107)

運動を恐れるがゆえの農民たちを弾圧する世界的な動き

 この動きをモンサントたちは明らかに脅威を感じている。この動きがもう少し進展すれば利益をあげることは不可能な状況になってしまうからである。そこで、モンサント等の遺伝子組み換え企業はその動きに先制攻撃を世界中でかけてきている(2017825)。 

 ほんの一握りの多国籍企業がその利益のために作り出した「食システム」に反対する人びとの動きを先制的に潰してしまう法律が世界で作られつつある。人々が食を自由に作ることを犯罪として、自立的な動きが潰すことが目的である。食は種子から始まるため、この種子を多国籍企業が支配しようという動きがますます加速している(20170825)

 農民組織や農地改革を求める運動団体に対する攻撃が各国で強まっている。農民・農業労働者運動そのものを犯罪であるとして抑圧する動きがクーデタ後のブラジルやパラグアイなどで本格化している。そんな攻撃がなくとも多くの国で無視、差別によって、小農民や地方に住む人びとの存在が黙殺され、その土地が大企業や大地主のものになりつつある。そして失われる伝統的な知識や生物多様性。環境が崩壊する(20170913)

開発途上国の農業を破壊する世界銀行の新計画

 世界銀行も世界の農民から種子を奪うことを促す計画を立てている(20171019)。2013年には、EBA計画(農業で民間ビジネスを可能にする)を打ち出し、2017年1月には露骨な計画を公表した。これは、主に南の発展途上国の農業において、民間企業活動への法的障壁を特定し、それを各国政府に撤廃させるように仕向ける計画である。その範囲は種子から化学肥料、農薬、農業機械、金融、市場、輸送、水、ICTなど農業の関わる全分野に及ぶ。農民や消費者の力を奪い、多国籍企業が仕切る農業に変えていくものだと言えるだろう(20170731)

アフリカで種を奪うことを画索するビル・ゲイツ財団

 アフリカでもその動きは近年ますます露骨になってきている(2017825)。ビル・ゲイツ財団とG7政府が進める食料保障および栄養のためのニューアライアンスとして、アフリカの農民から種子を奪い、農薬、化学肥料、さらには遺伝子組み換え農業を押しつける動きとなっている。自由貿易交渉でも、その動きを進める勢力が目立つ(20170731)

 マラウィでは農民の種子の展示が種子展示会で禁止され、種子(seed)とは政府に登録された種子のことだけを呼び、農場で取れた種子はただ粒(grain)と呼ぶように変更され、農民の種子の権利が制限される動きがすでに始まっている。そして、その動きをデザインしたのはモンサントではないかとの疑惑が上がっている。モザンビークやナイジェリアでも遺伝子組み換え作物の栽培が近づきつつある(2017825)

米国で進む種子占専法

 米国においても、運動を封じ込める法律が出現している(20170825)。米国では、各州が独自に食品表示制度を決め、遺伝子組み換え食品表示義務を定めること等を禁止する連邦レベルの法律が2016年7月に成立している。つまり、連邦レベルではモンサント等の多国籍企業ががっちり握っている。市民の要求が通ることはきわめて厳しい。それでも住民に近い自治体の郡や市レベルでの政治であれば変える可能性があり、現にハワイ州のカウワイ郡やオレゴン州ジャクソン郡等では遺伝子組み換えの規制に向けて動いていた(20170825)

 そこで、現在、通称「種子専占法」が進んでいる(20170825)。法律用語では州等の単位法に連邦法が優越する法律の場合、専占法という用語があるためにそう訳してみたが、言語は「seed-preemption laws」。「preemption」とは軍事的には先制攻撃のことであり、先制攻撃と書いた方がより正確に状況が伝わる(2017826)

 種子専占法は、郡や市レベルで種子についての規則を作ることを禁止(無効)する。米国では少なからぬ州が遺伝子組み換え種子や種子にネオニコチノイド農薬等をコーティングすることの規制に着手しているが、「種子専占法」ができれば、その規制は困難になる(2017825)。そして、「種子専占法」はすでに29州で成立してしまっているというのだから驚きである(2017825, 20170826)

 この法律制定の背後には多国籍企業のロビー団体「ALEC= American Legislative Exchange Council」の存在がある。ALECが起草した文章が多くの州での「種子専占法」のモデルになっている。ALECは再生エネルギー産業を潰す上でも大きな力を発揮しているのである(2017825)

 米国でのこうした動きは対岸の火事ではすまされない。日本も一連の農業「改革」法を策定し、最先端に躍り出ているではないか(2017825)

断末魔であがき苦しむモンサント

世界の種子の7割が遺伝子組換え企業に独占

 世界には6大遺伝子組み換え企業と呼ばれるものがある。モンサント、シンジェンタ、ダウ・ケミカル、デュポン、バイエル、BASFである。国別にみれば、米国企業が3社、ドイツ企業が2社、スイス企業が1社である(20171015)

 こうした遺伝子組み換え企業の出自は農業とは直接関係がなかった化学企業である。それが第二次世界大戦後に農薬の大量生産から農業に進出を始め、農業支配への道を踏み出し始める。さらに、1996年の遺伝子組み換え農業の開始によって飛躍的に拡大を始める(20171019)

 彼らは、世界の種子企業を買収し、すでにこの6社で7割弱の種子市場が独占される状況になっている。しかも、すでにダウ・ケミカルとデュポンは合併が承認され、シンジェンタは中国の国営企業、中国化工に買収される道を選び、モンサントはバイエルによって買収されようとしている。こうなれば、米国企業1社、ドイツ企業2社、中国企業1社に独占される事態となる(20171015)

 バイエルのモンサント買収が認められれば、バイエル・モンサントとダウ・デュポンのわずか2社が米国のトウモロコシ種子市場の4分の3を支配すると言われている(2017825)。そうなればさらなる種子農薬価格の上昇や種子の選択範囲が失われ農家が干上がることが懸念されている(20171015,2017825)

実はガタガタの多国籍企業モデル

 それでは、こうした強大な多国籍企業に支配されるのを指をくわえて見ているしかないのであろうか。多国籍企業は、巨大で強大な力を持つ万能の存在に思える(2017825)。けれども、多国籍企業は万能ではない。実際には多国籍企業の食モデルはガタガタになっている(20170910)。市場を独占し、米国等の政府の買収や世界の金融機関から支持を受けることが多国籍企業の強みだが(2017825)、その内実を見れば、尻に火が付いてもがき苦しむモンサントの姿が見えてくる(2017825)。実は、モンサントにとっては2017年は困難な年になった。そして、それはさらに悪化するだろうとみられている。なぜであろうか(20171006)

農家から反対されるモンサント

 第一に、モンサントを敵としているのは市民運動家たちだけではない。今、米国の農家は破産の危機に苦しんでいる。2013年以来、穀物価格は半分以下に下がる一方で、種子や農薬の価格は上がる一方だからである。農家としても反対せざるをえない(2017825)

遺伝子組換えは環境に有益でなく危険だった

 第二は、モンサントのビジネスの根幹となってきた農薬ラウンドアップの発ガン性が指摘されて訴訟が相次ぐ上にEUではその使用禁止が議論されていることである(2017825)

 遺伝子組換え推進派は、遺伝子組換えが環境にとって有益である、と主張してきた(1p317)。例えば、Bt作物は殺虫成分を持つため農薬を散布する必要がなくなる。このため、農薬使用量が減る(1p318)。また、ラウンドアップ・レディ(グリフォサート)もそれ以前のより有害な旧タイプの除草剤を散布する必要がなくなるというのがそのセールスポイントだった(1p322)。不耕起栽培では、土壌浸食や肥料の流亡や農薬の流出も減るが、除草剤耐性を持つ作物では、事前耕起が不要となるため、この推進も役立つ(1p328)

 けれども、実態は違う。自然な「Bt」は哺乳類や益虫には一般的に安全である。かつ、太陽光に当たると急速に分解して土壌中にも水圏中にも蓄積しない。このため、有機農業でも使用が認められてきた。けれども、Bt の殺虫タンパク質を合成する遺伝子をトウモロコシやワタに組み込むと、自然とは状況がガラリと変る(1p318)

 まず、Bt作物では根から土壌中に常に有毒なタンパク質が滲みでる。このためBtトウモロコシの根の周囲には菌根菌や他の有益な菌類(樹枝状菌根)が少ない。さらに、Btトウモロコシの残渣を土中にすき込むと、すぐに分解せず何カ月も残留する(1p318)

 第二にBt作物によって作られたタンパク質は自然なBtタンパク質と構造が同じではない(1p318)。このため、駆除対象ではないチョウのような生物にも影響し、ハチの蜜を探す能力にまでダメージを与える(1p319)

 第三に過剰利用によってBt抵抗性害虫が増える。有機農場や総合的害虫管理がなされている農場では、Btは控えめに散布されるため抵抗性害虫を発生させない(1p319)。けれども、大量に散布すれば状況は変わる。実際、西洋ネキリムシを標的としたBtトウモロコシではわずか6年で抵抗性を持つネキリムシが発生した。アイオワ州やイリノイ州ではBt抵抗性を持つネキシムシが生息している。天然の殺虫成分でBtと同等の有効性や安全性を併せ持つモノは他にない。このため、天然のBt散布の効果がなくなれば、これは有機農業にとっても大きな打撃である(1p320)

 Bt抵抗性が高まり、農薬を散布しなければ害虫が抑制できなくなると(1p327)、遺伝子組換え企業は、さらに強力な化学物質ネオニコチノイドを組み込んだ(1p326)。ネオニコチノイドによってミツバチが壊滅するリスクが高まっている(1p327)

増える除草剤耐性と集団訴訟

 第三に、米国ではモンサントのドル箱だったラウンドアップに耐性のある雑草が増えて、その効力が衰えていることである(2017825,20171006)

Charles-Benbrook.jpg 遺伝子組換え作物の84%は除草剤耐性作物である。農業経済学者、ワシントン州立大学のチャールズ・ベンブルック(Charles Benbrook,1949年~)教授によれば、米国では遺伝子組換え作物の栽培が始まった1996年から2008年にかけ、除草剤の使用量が約17万3700tも増えている(1p321)

 なぜだろうか。それは、除草剤耐性を持つスーパー雑草が出現したためである。除草剤が散布された土地では、多くの植物が枯れる。突然変異によって除草剤耐性を持った雑草は競争相手がいないため繁殖する(1p321)。また、菜種の場合は近縁の野生種の雑草に他家受粉できる。ラウンドアップ・レディーが最初に栽培された後、グリホサート耐性を持つ雑草が4年後に出現した。最初はデラウエア州だけだったが、10年後には米国だけでも除草剤耐性を持つ雑草が22州で約405万haで繁茂している(1p323)

 こうした雑草はグリホサート耐性を持つため、農民たちは以前のより毒性が強い除草剤を散布しなければ除草ができなくなっている(1p323,1p327)。ダウは2,4―D(ベトナム戦争で大量に使用されたエージェント・オレンジの主要成分)に耐性を持つ大豆やトウモロコシを作り出した。モンサントも、負けずにジカンバとグリホサートに耐性を持つ大豆、三種類の除草剤に耐性を持つトウモロコシとワタを作り出している(1p325)。このため、苗では30倍、苗木では9倍も毒性が高い2,4―Dやジカンバが使われているのである(1p323)

 ジカンバを混ぜた混合農薬は「Roundup Xtend」との名称で、それに耐性のある遺伝子組み換え作物を2016年から販売始めるというその場しのぎの策を打ち出したのである。けれども、ジカンバは流出しやすい。周辺の農場にも被害を与え、その面積125万haに及ぶ(2017825,20171006)

 被害を受けた農民たちは集団訴訟するという悪循環を生み出した。農薬を減らせるとして宣伝した遺伝子組み換え作物の神話のメッキは完全に剥がれ落ち、その対応商品がもたらしたのは儲けどころか集団訴訟だったのである(2017825)。来年からはジカンバ農薬の使用を認めない州も出てくる始末である。モンサントのビジネスにとって根幹エンジンが回せない事態になりつつある(20171006)

なぜバイエルとの合併・買収が起きるのか?

遺伝子組換え技術が破綻したからこその買収騒ぎ

 つまり、モンサントのビジネスモデルは崩れ始めている(2017825)。これまでの遺伝子組み換えのベースとなってきたモンサントの農薬耐性、害虫抵抗性という2本柱の技術的な破綻がもはや隠せなくなり、ぼろぼろになってきている(20171015)

 そこで、モンサントは、メッキがはげたラウンドアップ耐性遺伝子組み換えをごまかして売り続けながら、ゲノム編集やRNA干渉技術で作り出した新しい遺伝子組み換え作物と農薬(次世代の農薬は遺伝子に作用するRNA農薬が出てくるかもしれない)にシフトすることによって生き残る戦略を考えている。けれども、それには巨額の資本が必要である(2017825,20171015)

 さらに、新技術が開発されたとしても、それを輸入国すべてが承認しない限り、生産に入れない。それには10年かかるかもしれない。それをスピードアップさせなければ破綻しかねない。だからこそ、自由貿易協定で各国毎の承認をなくし、統一した国際機関で承認すれば一律OKにもさせたい。そのためのロビー活動にも大金がかかる(20171015)。ドイツの遺伝子組み換え・製薬企業のバイエルに買収されることにモンサントが同意したのはそのシフトのために不可欠なプロセスだからなのである(2017825)。つまり、遺伝子組み換え企業の合併・買収の背景には遺伝子組み換え技術の危機がある(20171015)

モンサントの買収に反対するヨーロッパ

 バイエルによるモンサントの買収合併が承認されてしまえば、ぼろぼろになった遺伝子組み換え技術が延命される。種子市場の独占はさらに進み、農業生物多様性が減少していく可能性が高い(20171015)。このため、この買収合併には、ドイツや米国を初め世界から大きな反対の声があがっている(2017825,20171015)

 ドイツは反GMO運動は強く、家畜飼料等でもNon-GMOの飼料の確保にもっとも力を入れている国である。ドイツ政府のポジションが急激に変わるとは思えない(20171015)。EUも慎重に取り扱い、この買収だけは来年に持ち越されることが確実とみられている(20170826,20171015)。そこで、バイエルは、その農薬・種子事業の一部を同じドイツのBASFに売却することを2017年10月13日に発表した。そうしなければ承認が得られないと考えたのだろう(20171015)

世界を敵にまわしたがために減少をはじめた遺伝子組換え生産国

 世界の農民から種子を取り上げ、自社の種子と農薬の購入を強制することで、この危機を乗り切る。世界の民衆を敵にしても、その転換は十分可能であると彼らは考えているに違いない(2017825)。けれども、今や、モンサントは世界の大部分を敵に回してしまったと言えるだろう。だから、そのビジネスが順調に行くわけはない(2017825)。2016年には28カ国あった遺伝子組み換え耕作国も26に減った(20170625)。現在の遺伝子組み換え技術はメッキがはげ、長くは持たない。もし、この買収が承認されず、各国で進む種子法の改悪に歯止めをかけることができれば、モンサントは大金を必要とする遺伝子組み換えの新技術へのシフトに困難を来す。遺伝子組み換え産業は深刻な事態に陥る可能性がある(20170826)。遺伝子組み換え企業は市場が広がらない中で余裕がなくなってきている。そこで、禁じ手とも思われた遺伝子組み換え小麦にまで手を染めようとしているのである(20170625)

編集後記

 遅まきながら、主要農作物種子法の廃止を巡る動きを調べている。印鑰智哉氏の話を9月に聞き、スティーブン・M・ドルーカー『遺伝子組み換えのねじ曲げられた真実』(2016)日経BP社を読みはじめ、2017年10月06日付の拙ブログ「トリプトファン事件の封印」をまとめたりしたが、遺伝子組換えの生理学的な問題点を勉強したりしていたのだが、これが、種子法廃止とつながるとは思いもよらなかった。けれども、印鑰智哉氏のフェイスブックを読むことで、ビックピクチャーが見えて来た。除草剤耐性という自然の摂理からのしっぺ返しによってモンサントは土俵際にまで追い込まれている。なればこそ、モンサントは危機感をつのらせている。種子法改正もバイエルとの合併劇も見事に連携しているのである。氏の膨大なFacebookをかいつまみながら、私なりに、ストーリを整理してみた。実は合併はモンサントがいかに追い込まれているかの一つの証なのである。
(2017年11月29日投稿)
【画像】印鑰智哉氏の画像はこのサイトより
『種子(たね)-みんなのもの?それとも企業の所有物?』の画像はこのサイトより
チャールズ・ベンブルック教授の画像はこのサイトより

【引用文献】
(1)スティーブン・M・ドルーカー『遺伝子組み換えのねじ曲げられた真実』(2016)日経BP社
2017年7月31日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年8月25日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年8月26日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年9月10日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年9月13日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年10月6日 :印鑰智哉氏のFacebook
2017年10月15日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年10月19日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年10月31日:印鑰智哉氏のFacebook
2017年11月7日:印鑰智哉氏のFacebook


posted by José Mujica at 07:00| Comment(0) | GMO | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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